グループホームは、正式名称を認知症対応型共同生活介護といい、認知症の高齢者が数人で共同生活を送る施設です。
グループホームへ入るための条件や特徴、受けられるサービスには次のようなものがあります。
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グループホームに入るための条件は?
年齢 | 原則65歳以上 |
要介護度 | 要支援2・要介護1以上 |
認知症 | ○ 対応 |
65歳から入所可能
原則として65歳から入所できますが、64歳未満でも初老期認知症に該当すれば入所可能な場合があります。
軽度の認知症
グループホームホームでは、要介護度が、要支援2か要介護1以上の認知症患者であることが条件です。ただし共同生活が困難な、重度の認知症の場合には入所できません。
共同生活が必要
グループホームでは、少人数でともに生活することで、認知症の改善や進行を送らせようという施設なので、共同生活に適応できることが、入所のための大切な条件となります。
その施設がある市町村に住んでいる
グループホームとは地域密着型サービスであるため、施設がある市町村に住民票あることが条件となります。
地域密着型サービスとは?
地域密着型サービスとは、平成18年から始まったもので、認知症患者や介護の必要な高齢者が、今まで住み慣れた地域で生活していけるように、介護保健の給付によってその費用が支払われるサービスで、グループホームを含めて8つのサービスがあります。
グループホームの特徴は?
費用(目安) | 初期費用:0~数百万円 月額費用:12~20万円 |
入居期間 | 原則として、終身利用 |
居室の種類 | ユニット型個室・準個室 |
グループホームは、市町村に事業者の指定を受けた、
- 社会福祉法人
- 医療法人
- 民間企業
- NPO法人
などによって運営されている施設です。
認知症に対応
グループホームの1番の特徴は、認知症に対応した施設であるという点です。
共同生活の中で認知症の進行を送らせる、という事が目的なので、それが無理な重度の場合は対応できませんが、入所の条件に「認知症であること」とあるように認知症に特化した施設で、専門の知識を持ったスタッフが、常駐しています。
費用は施設によって幅がある
入居時にかかる初期費用としては、無料で大丈夫なところもあれば、入居一時金や保証金として、数百万円必要な施設もあります。
月々の費用としては、介護サービスに対しての費用を、所得に応じて1~2割負担します。その他、居住費、食費、おむつ代などの実費がかかります。
費用に関しては、居室の種類や介護度、地域(都市圏の方が高い)などによって幅があります。
原則、終身利用可能
グループホームに入所できる期間には制限がなく、看取り(亡くなるまでお世話をすること)にも対応しているところが多いです。ただし、
- 認知症が重度になったとき問題行動(暴力など)により他の利用者に迷惑がかかる
- 医学的なケアが必要になる
- 長期の入院が必要
などの場合には、退去しなければならない場合があります。
1ユニット、5~9人で共同生活
居室に関しては、基本的に個室となります。(準個室とは、多床室(相部屋)を壁などで区切って個室にしたもの)そして日常の生活は、5~9人を1つのユニット(集まり)として、共同で生活を行います。
グループホームで受けられるサービスは?
介護ケア | ○ 充実している |
機能回復 | ○ 充実している |
医療ケア | X 対応していない |
生活のサポートが充実
グループホームでは、普段の生活の中で認知症専門のスタッフが、
- 見守り
- 掃除
- 洗濯
- 料理
などのサポートを行ってくれます。 ただ基本的には、できるだけ利用者本人が、洗濯物をたたんだり、掃除機をかけたり、料理を作ったりと作業を行うことで認知症の進行を遅らせる、ということなので、スタッフはあくまでサポートをすることになります。
スタッフの配置は、
- 日中:入居者3人にスタッフ1人
- 夜中:1ユニットにスタッフ1人
となっています。
介護ケアや機能訓練が充実
入居者は、適切な介護ケア(入浴・食事・排泄)を受けながら、リハビリやレクリエーション、日常生活の作業などによって機能訓練を行い、認知症の進行を遅らせます。
ただし介護に関しては、寝たきりの状態になると対応できない場合があります。また認知症の進行により、食事や排泄が1人では全く出来なくなった場合も同様です。
医療ケアは行っていない
基本的に、医療に関してのケアは行っておらず、医療、看護スタッフを配置している施設も、ほとんどありません。そのため医学的なケアが必要になれば、退去しなければなりません。
グループホームに入所するための手続きや入居のしやすさは?
手続き
グループホームへの申込みは、施設に直接行います。 入居申込書を提出後、入居者本人、家族、施設スタッフで面談を行い、施設内での面談の場合には、見学ができる所もあります。
面談では施設の方針や概要の説明、入居者の健康、生活状況の確認などが行われます。 その後、
- 住民票
- 健康診断書
- 診療情報提供書(医師からの紹介状)
- 所得証明書
- 健康保険証・介護保険証のコピー
などを提出します。 最終的に施設スタッフにより入居判定の会議が行われ、提出書類や面談の内容、要介護度、健康状態などから総合的に判断され、入居の可否が判定されます。
入居のしやすさは?
結論からいうと、グループホームは人気があり、入居のしにくい施設といえます。それは次のような理由のためです。
認知症に特化している
老人ホームでは、認知症に対応していない、という施設は意外と多くあります。
グループホームでは、認知症の専門的な知識を持った職員が常駐している施設もあり、認知症のために入所できるところがない、という人にとって非常に助かります。
入居人数が少ない
グループホームは導入されてから、それほど時間が経っていないので(2008年設立)、施設の数は増えてはきているのですが、それほど多くありません。
またグループホームは、5~9人を1つのユニット(単位)として、少人数での共同生活を基本としていて、1つの施設の定員は2ユニット、つまり18人までと決まっているので、施設あたりの入居人数が少ないのも特徴の1つです。
入居できる地域が限られる
地域密着型サービスなので、住んでいる地域の施設しか入居できません グループホームへは、これらの理由により、入居したいと思っても、希望の施設に入るために、待機人数が多くて数ヵ月から数年と年単位で待たなければいけない場合もあります。
地域に希望の施設が複数あるのであれば、全て申し込んでおく方が良いでしょう。
グループホームのまとめ
グループホームをできるだけ分かりやすく説明すると、
「グループホームとは、要介護1以上の介護認定を受けた認知症の高齢者(65歳以上)が、専門のスタッフの介助を受けながら、自分で身の回りの事を行うことで、認知症の進行を緩やかにするのを目的とした、少人数で共同生活を送る施設」
といえるでしょう。
老人ホームの条件や特徴、サービス内容は、同じ形態の施設でも異なる場合が多くあります。必ず各施設の資料を取り寄せたり、直接問い合わせて確認しましょう。